生活環境や生活習慣を変えることで老後資金は大きく削減される

定年

老後資金を算定する上で把握すべきこと

老後資金を算定するのに不可欠な数字が、「年金の額」と「基本となる生活費」です。

年金の額について

年金額については年に1度、誕生月に送付される「ねんきん定期便」で確認するのがよいでしょう。

出典:日本年金機構 大切なお知らせ、「ねんきん定期便」をお届けしています

50歳未満の方であれば、これまでの加入実績に応じた年金額が記載されており、正直リアル感のない書面かもしれません。

50歳以上の方であれば、「年金見込額」が記載されており、現時点においてリアルな数字を知ることができます。

厚生年金は、年収や勤続年数により個々に金額が異なります。

50歳以上の方であれば、是非とも確認しておきたい金額です。

基本となる生活費について

月及び年間における生活費を把握する必要があります。

例えば、

手取り30万円を収支トントンでほぼ生活し、ボーナスを全て貯蓄している家庭であれば

基本となる生活費は、30万円/月、360万円/年となります。

まずは、およその数字を掴んで下さい。

老後資金の算定

仮に年金の額を月21万円とします。

上記の例で基本生活費を月30万円とします。

これでは月額で9万の不足です。年間で108万円の赤字です。

仮に65歳に定年し、95歳になるまでの30年間でみると、

108万円/年×30年=3,240万円となります。

これは、現状の物価における生活費の不足分だけの話です。

この他にどのような点を考慮しなければならないでしょう?

①突発的に発生したり、隔年で発生する費用
例えば、
・家電や自動車の買換え
・持家であれば家のリフォーム、給湯器やエアコン等の設備更新等

②想定が難しい費用
例えば、
・医療や介護費等に必要な費用
・物価上昇や消費増税などによる基本生活費の上昇分の備え

 

①②の年間基本生活費以外の費用をαとします。

老後資金は、3,240万円+αとなります。

 

現状と同じ生活レベルで考えると老後資金の額はとても大きな数字になります。

基本生活費を見直し削減することで老後資金を抑える

30万円の基本生活費を年金額と同額の21万円まで下げてみましょう。

同じように老後資金を計算すると、

(基本生活費(21万円/月)ー年金額(21万円/月))×12ヵ月×30年=0

計算上、老後資金は0となります。

先ほど説明した、基本生活費以外の費用αを準備する必要があります。

極端な例に見えるかもしれませんが、いかに基本生活費を抑えるか?

老後資金を抑える鍵になります。

生活環境や生活習慣を変えることで老後資金は大きく削減される

ようやくタイトルの話となります。

実はアーリーリタイア資金を捻出する際も、基本生活費の削減は必須要件になります。

以下の記事は、私の基本生活費の削減例が記載されています。

10年間の評価で、約2,000万円の支出削減を実現しています。

 

生活環境や生活習慣を変えることでアーリーリタイア資金は大きく削減されます
削減効果は10年単位で評価しよう 例えば、 1日にタバコを2箱吸う生活習慣の方がいたとしましょう。 1箱が480円 2箱だと1日の支出が960円となります。 タバコを吸っている人は、1日960円の支出の大きさに気付...

 

是非、参考にしてみて下さい。

そして、

あなた流の削減方法を検討してみて下さい。

繰り返しになりますが、現状の生活を維持しようと考えれば、多額の老後資金が必要となります。

老後生活をゼロベースから考えることが重要です。