老後資金を算定する上で把握すべきこと
老後資金を算定するのに不可欠な数字が、「年金の額」と「基本となる生活費」です。
年金の額について
年金額については年に1度、誕生月に送付される「ねんきん定期便」で確認するのがよいでしょう。
出典：日本年金機構 大切なお知らせ、「ねんきん定期便」をお届けしています
50歳未満の方であれば、これまでの加入実績に応じた年金額が記載されており、正直リアル感のない書面かもしれません。
50歳以上の方であれば、「年金見込額」が記載されており、現時点においてリアルな数字を知ることができます。
厚生年金は、年収や勤続年数により個々に金額が異なります。
50歳以上の方であれば、是非とも確認しておきたい金額です。
基本となる生活費について
月及び年間における生活費を把握する必要があります。
例えば、
手取り30万円を収支トントンでほぼ生活し、ボーナスを全て貯蓄している家庭であれば
基本となる生活費は、30万円／月、360万円／年となります。
まずは、およその数字を掴んで下さい。
老後資金の算定
仮に年金の額を月21万円とします。
上記の例で基本生活費を月30万円とします。
これでは月額で9万の不足です。年間で108万円の赤字です。
仮に65歳に定年し、95歳になるまでの30年間でみると、
108万円／年×30年＝3,240万円となります。
これは、現状の物価における生活費の不足分だけの話です。
この他にどのような点を考慮しなければならないでしょう？
①突発的に発生したり、隔年で発生する費用
例えば、
・家電や自動車の買換え
・持家であれば家のリフォーム、給湯器やエアコン等の設備更新等
②想定が難しい費用
例えば、
・医療や介護費等に必要な費用
・物価上昇や消費増税などによる基本生活費の上昇分の備え
①②の年間基本生活費以外の費用をαとします。
老後資金は、3,240万円+αとなります。
基本生活費を見直し削減することで老後資金を抑える
30万円の基本生活費を年金額と同額の21万円まで下げてみましょう。
同じように老後資金を計算すると、
（基本生活費（21万円／月）ー年金額（21万円／月））×12ヵ月×30年＝0
計算上、老後資金は0となります。
先ほど説明した、基本生活費以外の費用αを準備する必要があります。
極端な例に見えるかもしれませんが、いかに基本生活費を抑えるか？
老後資金を抑える鍵になります。
生活環境や生活習慣を変えることで老後資金は大きく削減される
ようやくタイトルの話となります。
実はアーリーリタイア資金を捻出する際も、基本生活費の削減は必須要件になります。
以下の記事は、私の基本生活費の削減例が記載されています。
10年間の評価で、約2,000万円の支出削減を実現しています。
是非、参考にしてみて下さい。
そして、
あなた流の削減方法を検討してみて下さい。
繰り返しになりますが、現状の生活を維持しようと考えれば、多額の老後資金が必要となります。
老後生活をゼロベースから考えることが重要です。
